人手不足でも負担の緩和が進む介護現場

介護の需要が高騰する一方で人材不足が問題になっているのが介護現場だ。
人手不足の影響は必然的に現場のスタッフに負担を強いることにつながり、過酷な労働条件で働けなければならないことは珍しくないのだ。
連日のように残業に追われているスタッフが多かったのが通例だったが、介護現場にも着実に変化が生まれてきている。
人材不足の問題を解決するためには負担の緩和が必要だという考え方が広まってきたからだ。
仕事がきついから離職してしまうという人は多く、3Kと呼ばれていた状況があるために中途採用先を探している人も介護職を敬遠してしまう傾向があった。

それに対して負担の緩和の方策を立てて積極的に取り組む介護現場が増えてきているのだ。
ワークライフバランスを重視したいという人が増えているのは現代社会の特徴で、そのニーズに応えられる待遇を用意する現場が多くなっている。
その取り組みをしたお陰で離職率が低下し、さらに志望者も増えて人材確保に成功している施設も増えてきているのが現状である。
時短勤務制度を積極的に運用したり、夜勤専従の人材を確保することで夜勤の負担を減らしたり、みなし残業制度をやめて労働時間に見合った残業代を支払う仕組みにしたりするなど、取り組み方は現場によって異なる。
しかし、主婦でも働ける待遇を用意することを目指している点では共通していて、中高年層の獲得に成功しているケースがよく見受けられるのだ。